家庭用太陽光発電を持ち家に取り入れるデメリットは？補助金あっても無理なの？

「太陽光発電ってお得なのかな？」「最近、電気代がどんどん上がっている」と感じませんか？

私の家は東北電力の時間帯別電灯A（10kWh）契約のオール電化住宅です。4人家族で、一人一部屋エアコン完備。

しかし！問題は冬！

5年前は、蓄暖(蓄熱暖房機)を使っていましたが、その時の12~2月の電気代は月８万円程度。無理すぎる。

四苦八苦して、蓄暖オンリー ⇒ 蓄暖＋エアコンに変更しましたが、それでも1月の使用量は5万5千円程度になります。

それでも2025年1月の電気代は5万6千円（1,770kWh）、3月現在も3万円（1,232kWh）でした。

「何か対策しないと、家計が苦しい…！」と思い、色々調べるうちに「太陽光発電＋蓄電池を導入すれば電気代が大幅に削減できるらしい！」ということを知りました。

そこで今回は、
「太陽光発電のメリット・デメリット」
「本当にお得なのか？」
「補助金や助成金でどれくらいコストを抑えられるのか？」を徹底調査しました！

太陽光発電のデメリット

太陽光発電には多くのメリットがありますが、導入前に理解しておくべきデメリットもあります。ここでは、主な注意点を解説します。

初期費用が高い

太陽光発電の設置費用は、一般的に100万円〜200万円程度かかります。

しかし、補助金や助成金を活用することで、実質的な負担を抑えることが可能です。

また、長期的に見れば、売電収入や電気代削減によって投資回収が可能です。

天候による発電量の変動

太陽光発電は天候に大きく左右されます。

晴れた日は十分な発電が可能ですが、曇りや雨の日には発電量が大幅に低下するため、安定した電力供給ができない場合があります。

特に、冬場は日照時間が短く、積雪が多い地域では発電が制限される可能性もあるため、蓄電池を活用するなどの対策が必要です。

設置スペースが必要

太陽光パネルを設置するには十分な屋根のスペースが必要です。

• 屋根が狭い・影ができやすい場合、発電効率が低下
• パネルの設置方向や角度によっても発電量に差が出る

そのため、設置前に自宅の屋根の条件を確認し、専門業者に相談することが重要です。

定期的なメンテナンスが必要

太陽光パネルは基本的にメンテナンスフリーですが、ホコリや鳥のフン、積雪による影響で発電効率が低下することがあります。

• 定期的に点検・清掃が必要
• メーカー保証が切れるとメンテナンスが高額になる場合も

家庭用太陽光発電の主なメリット

太陽光発電を導入することで得られるメリットはいろいろあります。

調べてみたら、電気代の削減・売電収入・災害時の電力確保といった点で大きな利点がありました。それぞれのメリットを詳しく見ていきましょう。

自家発電できる

太陽光発電を導入すると、日中の電力消費を自家発電でまかなうことができるため、昼間の電気代を大幅に削減できます。

ただし、発電量は天候や設置環境によって変動し、完全にゼロになるわけではありません。

資源エネルギー庁のデータによると、一般家庭での太陽光発電の自家消費率は平均30～50％とされており、蓄電池を併用すればより高い割合で自家消費が可能になります。

例えば、現在の電気代（＋灯油代）を基に試算すると、

季節	現在の光熱費（オール電化＋灯油ストーブ）	太陽光発電導入後（予測）
夏（6月〜8月）	約23,000円（650~800kWh）	約13,800円（▲40%削減）
冬（1月）	約56,000円（1,770kWh）	約33,600円（▲40%削減）
冬（3月）	約30,000円（1,232kWh）	約18,000円（▲40%削減）

このように、太陽光発電を導入すると、灯油ストーブの利用を抑えることも可能になり、結果的に光熱費全体の削減につながる可能性があります。

蓄電池で蓄電可能

太陽光発電は昼間に発電するため、夜間の電力は電力会社から購入する必要があります。

しかし、蓄電池を併用することで、昼間に発電した電力を貯めて夜間に使用することが可能になり、さらなる電気代削減が期待できます。

例えば、蓄電池を導入することで、

• 昼間に発電した電力を夜間にも活用できる
• 電力会社からの購入電力量をさらに削減できる
• 停電時の備えにもなる

蓄電池の価格は現在100万円前後が相場ですが、補助金を活用することで導入コストを抑えることが可能です。

自家発電の活用によって昼間の電気代が削減され、年間を通して電気代を大幅にカットできます。

売電できる

太陽光発電では余剰電力の売電制度を利用できます。

順調に発電・売電が進めば、年間約3万円の売電収入が期待できます。

売電収入が生まれる仕組みは以下の通りです。

太陽光発電で発電した電気が使いきれずに余った場合、電力会社に売ることができる「売電制度（固定価格買取制度：FIT）」があります。

売電制度は、家庭で発電した電力の余剰分を電力会社が買い取る制度で、2009年に導入されたFIT（Feed-in Tariff）制度によって、一定期間の間、固定価格で売電が保証されます。

日本の売電価格は年々下落していますが、
2024年度の売電価格は10kW未満の住宅用太陽光発電で16円/kWhとなっています。

【参考】資源エネルギー庁 売電価格一覧：公式サイトはこちら

年度	売電価格（10kW未満）
2012年	42円/kWh
2016年	31円/kWh
2020年	21円/kWh
2024年	16円/kWh

売電収入の試算（一般的な4kWシステムの例）

条件	内容
発電量	4,000kWh/年
自家消費率	50%
売電単価（2024年）	16円/kWh
売電量	2,000kWh
年間売電収入	32,000円

近年、売電価格の下落によって「太陽光発電はお得ではないのでは？」と考える人も増えています。

• 昼間の電気を自給できるため、電気代を削減できる
• 電気料金は年々上昇しているが、太陽光発電を導入すればその影響を軽減できる
• 売電収入がゼロではないため、余剰電力の収益化も可能

このように、売電価格は低下しているものの、「電気代削減＋売電収入」で十分にメリットがまだある！と個人的には思います。

家庭用太陽光発電の導入コストと回収期間の試算

太陽光発電を導入するには一定の初期費用がかかります。設置費用が高額であることから、「本当に元が取れるのか？」という疑問を持つ方も多いでしょう。

特に、減価償却期間と売電収入のバランスによっては、初期投資が回収できるまでの期間が長くなる可能性もあります。

以下に、標準的な太陽光発電システムを導入した場合の試算してみました。

太陽光発電の設置費用は、一般的に100万円～200万円程度とされています。

太陽光発電のシステム容量	設置費用（目安）	売電収入（年間）	電気代削減効果（年間）	回収期間（目安）
4kW	約100万円	約3万円	約7万円	約10年
6kW	約150万円	約4.5万円	約10万円	約9～10年
8kW	約200万円	約6万円	約13万円	約8～9年

順調に発電・売電が進めば、約8～10年で初期投資を回収できる計算になります。

また、補助金・助成金を活用すれば、さらに回収期間を短縮できる可能性も◎！

家庭用太陽光発電なら災害時・停電時の非常用電源として活用できる

オール電化住宅では停電が一番の急所です。

停電は予測が難しく、自然災害や設備の故障、電力需給のバランスによって発生することがありますが、本当に肝が冷えます！

そのため、万が一の備えとして太陽光発電＋蓄電池の組み合わせが非常に有効に感じました。

停電時でも日中に太陽光発電が稼働していれば、その電力を直接家庭内で使用できる。

蓄電池を併用すれば貯めた電気を利用できる。

特定の回路（冷蔵庫や照明、通信機器など）に電力を供給できる

※停電時には、すべての電化製品が動作するわけではありません。

家庭用太陽光発電をお得に導入する方法（補助金・助成金活用）

太陽光発電の導入には一定の初期費用がかかりますが、補助金や助成金を活用することでコストを大幅に削減できます。

2025年度の最新補助金情報

現在、国や自治体が太陽光発電および蓄電池の導入を支援する補助金制度を用意しています。

補助金を活用することで、太陽光発電・蓄電池の導入コストを大幅に削減できます。

まずは無料見積もりを取得し、自分の家でどれくらい補助金を受けられるのか確認しましょう！

家庭用太陽光発電でオール電化の電気代は削減できる！｜まとめ

本記事では、実際の電気代データや太陽光発電の効果を試算し、導入のメリット・デメリットを解説しました。

結論：太陽光発電を導入すれば、電気代の削減が可能！

• 日中の電力を自家消費できるため、昼間の電気代を40％以上削減できる
• 売電収入も年間約3万円ほど期待できる
• 停電時には非常用電源としても機能し、災害対策にもなる
• 補助金・助成金を活用すれば、導入コストの回収期間を短縮できる

ただし、以下の点も考慮しましょう！

• 初期費用がかかるため、長期的な視点での判断が必要
• 天候に左右されるため、安定した発電には蓄電池の活用が有効
• 屋根の条件によって発電効率が異なるため、事前のシミュレーションが重要